娯楽税資料にみる映画館（１）1969年の稼働状況

主税局の「娯楽税の課税標準の調査、賦課徴収及び犯則取締に関する書類」から、1969年の常設映画館の稼働状況がわかる文書を紹介します。

娯楽税とは、娯楽税法（1952年立法第20号、1957年に全部改正）によって定められた税金で、映画館、競馬場、遊戯場などの入場・利用料金に課せられ、徴収する経営者・主催者等が納付していました。娯楽税の徴収に関する文書からは、各施設の稼働状況を知ることができます。

例えば、『娯楽税資料　常設館映画　1969年01月～12月』（R00017959B）では、常設の映画館の1969年中の興行日数や入場者数、入場料金などがわかります。

那覇市松尾にあった国映館です。

国映館の定員は1,306人で、座席が1階に904、2階に402あったようです。

年間の上映日数は358日、入場者数は25万6,031人で、入場料金の合計が20万7,580ドル35セントとあります。

なお、年間の課税標準額は18万9,384ドル98セントで、税額は1万8,195ドル25セントとなっています。

次に、桜坂琉映館（現在の桜坂劇場）です。

定員は1,013人で、座席が822、立見が191とあります。

年間の上映日数は359日、入場者数は17万2,637人、入場料金の合計は13万1,378ドル70セントとなっています。

このほか、グランドオリオン、大洋琉映、平和館、桜坂オリオン、沖映本館、南部琉映、小禄琉映、国際琉映、ペリー劇場など、那覇近辺だけでも、かなりの数の映画館があったことがわかります。